Life Work

1998年秋にUniversity of Massachusettsのスポーツ経営大学院でリサーチを開始して最初にびっくりしたのが、MLB、NFLのTV放送権の高騰ぶりでした。アメリカのTVビジネス界に於いて、スポーツコンテンツが何故そこまでのValueを持つに至ったのか? 熾烈な競争を繰り広げなるTVビジネス界で、MLB、NFLの放映権が果たしてきた機能を歴史的に考察しました。 主に2000年に執筆したThesisなので、ドットコムバブルがはじけた現在読み返すと恥ずかしい限りの内容ではありますが、スポーツリーグ経営の重要な柱である「放映権収入」についてリサーチしたい方たちのお役に立てれば幸いです。このThesisの指導教官であるDr.McDonaldは、MBAとスポーツマネージメントのPhDを持ち、ビジネスとスポーツを深く理解しているとても親切な教授です。このThesis期間中は同じコンドミニアムに住み、家族ぐるみでこのリサーチをサポートしてくださいました。

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University of Massachusettsのスポーツ経営大学院でスポーツビジネスのリサーチを始めて2年が過ぎ、博士課程に進学してようやくアメリカスポーツビジネスのイロハがつかめかけた頃、猛烈に興味をそそられたのがMLB選手たちの好待遇ぶりでした。この待遇を選手にもたらしたMLB選手会は、どのような戦略でMLBオーナーたちと労使交渉を重ねてきたのか?について歴史的に考察しました。ストライキやロックアウトという血を流しながらも「選手の地位向上」の一念で闘い続けてきたMLB選手会の歴史には、日本のアスリートたちの地位向上へのヒントが隠されていると考えます。
アメリカのSports Lawの権威であるGlenn M. Wong教授の、厳しい中にも愛情あふれる個人指導のおかげで「アスリートの法的地位」に強い興味関心を抱いた私のこのリサーチを、「日本のアスリート達のために意義のある研究だ!」と、連日連夜にわたるマンツーマン指導で励ましてくださった、アメリカスポーツ労働法の第一人者Lisa Pike Masteralexis教授には本当に感謝しています。今でも家族ぐるみのお付き合いを継続させていただいている彼女の深い愛情にも、心の底から敬意を表したいと思います。

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アメリカで暮らしてみて実感するのは、プロスポーツ選手の社会的ステータスが非常に高いと言うことです。プロスポーツ選手は、単なる有名人という枠を超え、老若男女を問わず多くの人から敬意を持って接せられているように思えます。私たちは、こうしたプロスポーツの持つ高いステータスは、プロスポーツと社会との間に「スポーツと社会が夢や勇気を与え合う」という好循環の上に成り立っているのでないかと考え、米国プロスポーツにおける慈善活動を、スポーツマーケティングの観点からいくつかのビジネスモデルに分類し、分析・考察してみました。リサーチにおいては、米国におけるスポーツ慈善活動の第一人者であるGiving Back Fundや、NBAシアトルスーパーソニックスのVin Baker選手の慈善活動をサポートしているStand Tall Foundation、元オリンピックのメダリストでEric Flaim Foundationの創設者であるErick Flaimなどにインタビューを実施しました。 このIndependent Studyの指導教官であるDr.James M, Gladdenは、米国スポーツマーケティング界では新進気鋭の理論家として知られ、University of Massachusettsのスポーツ経営大学院では学生からその分かり易く懇切丁寧な指導方法で絶大な信頼を得ています。

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アメリカでメジャースポーツを観戦していて驚かされるのは、あの手この手を使ってスポンサー企業にメリットを提供できるようなクリエイティブな企画が数多く展開される点にあります。「一体こうした企画には、どういった目的があり、スポーツ経営においてどのような位置づけになるのだろうか?」こうした素朴な疑問から出発したこのリサーチは、スポーツスポンサーシップの発展には、スポンサーニーズの発展とそこへのスポンサーメリットの提供という枠組みの中で大きな流れがあることを我々に気付かせてくれることになりました。 このIndependent Studyの指導教官であるMark A, McDonald教授は、MBAとスポーツマネージメントのPhDを持ち、ビジネスとスポーツを深く理解しているとても親切な教授です。リサーチ期間中はアメリカで出版されているスポーツスポンサーシップに関する主な刊行物のコピーを全て手渡してくれたり、あまりのスポンサーシップ事例の多さにその分類に頭を抱えている時に適切かつ理論的なアドバイスをして頂いたりと、物心両面でのサポートをして頂きました。



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スポーツ新時代を迎えている今、“スポーツビジネス界で働きたい!”そう思う人々が日本でも急増しており、大学でも私立、国立を問わず、多くの大学が新たな専攻科目として開設しつつあるのが現状です。

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